可能性は誰にも？深刻な「出産難民」ならないために

若手の新規参入が少なく、減少傾向が続く産婦人科医。

病院に行っても数ヵ月後まで満席で分娩の予約が取れない、近くに分娩を行える病院がないといった「出産難民」も年々増加しています。

そういった背景から、妊婦のたらい回しといった深刻な事件も起きている昨今。出産難民にならず、安心して赤ちゃんを産むためには、どうすれば良いのでしょうか？

 

減少する産婦人科医

日本の医師数自体は、1982年から2010年で16万7000人から29万5000人と実は増加しています。

しかし、産婦人科医数は82年に13000人いたものが、2012年には10000人弱と減少傾向にあります。

産婦人科医のうち、分娩まで行っている医師はさらに少なく、6割程度です。

 

2014年の日本での出産数は100万人弱のため、産婦人科医1人あたり、年間160人前後の分娩を行っていることがわかります。

 

産婦人科医は、24時間体制の激務、慢性的な人手不足で医師1人辺りの負担が大きく、

加えて訴訟のリスクも高いため、敬遠されているのが現状です。

日本産科婦人科学会によると、新人は年々減少。同会入会者数も10年の491人から14年には334人と100人以上減っています。

 

 

 

出産難民にならないためには？

まず情報収集が大切です。できれば妊娠前から周辺の病院の情報を集めておきましょう。

大病院であっても産婦人科のないところ、産婦人科であっても分娩まで取り扱っていないところもあるので要注意。

病院のHPやネットでの情報収集も大切ですが、できれば経験者の声を聞きましょう。

数年以内に子どもを産んだ人、現在通院中の人ならば、病院の実態にも詳しいはずです。

 

また、妊娠が分かったなら、早め早めに予約をしましょう。特に里帰り出産を考える場合はなおさらです。

情報を集めたら、病院の候補を絞りましょう。

 

ポイントは以下の3点です。

 

 

自宅からの距離

身重の体で長時間の移動は大変です。予定が前倒しになったり、急な陣痛など不測の事態も有り得るため、

近いに越したことはありません。遠くても1時間以内の病院が望ましいです。

 

 

費用

出産時には数十万円単位の出費があります。安かろう悪かろうでは問題ですが、

赤ちゃんとのこれからの生活も考えれば、費用は節約したいところ。

 

 

設備やサービス

先生やスタッフの人柄だけでなく、部屋の広さ、食事の量やバランスといったものも考慮にいれておきたいです。

病院ではおおむね1週間ほど過ごすことになるため、食事は意外とポイントになりますよ。

 

 

出産難民にならないためには、早め早めに行動し、情報を集めることが大切です。

自治体によっては、医療費の負担などさまざまなサービスをもうけているところもあるため、

住んでいるところには、どんな制度があるのかチェックしてみましょう。

 

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